YouTubeは米国時間4月6日、動画の視聴数が合算して10,000viewに満たないチャンネルには広告配信をしないようにYPP(YouTube Partner Program)を変更したとブログで発表しました。

YouTubeの狙い

ただただキャッチーなタイトルで惹きつけた稚拙動画だったり、誰かの動画を取り込んで配信しただけの海賊版動画(？私が勝手に命名)だったりが広告収入を得ることは、他の真っ当なYouTuberにとって迷惑な話です。もちろんYouTube(Google)側もそれを良しとはしていません。そこで今回、YPPに新しく視聴回数のハードルを設けることによって、YouTube全体の品質向上を狙ったものだと推察できます。

YPPの概要部分にも既に追記されています。

何百万ものYouTuberにとって、動画配信はただのアウトプットではなく、立派な収入源だったりしています。私たちは、2007年にYouTube Partner Program(YPP)を作り、それまでにも増して多くのYouTuberが動画で生計を立てていけるようになりました。しかしこの成長の陰で、動画を転用・再アップロードし収益を稼ごうとしているケースも発覚しています。そこで、被害に遭った元のチャンネル保有者の収益をしっかり確保していただくために、誰でも違反報告を簡単に出来るような機能を実装しました。そのことは今回の結論と改善を行うのに、非常に役立ったと思います。

引用）YouTube Creator Blogより意訳

実際に、動画の合算が10,000viewに満たないチャンネルをYPPで制限することは、充分違反動画をフィルタリングできるハードルのようです。同時に、YPPでは登録チャンネルがコミュニティ・ガイドラインと広告主のポリシーに準拠しているかどうかも確認するようです。10,000viewを超えたら、その時点でYouTube側がチャンネル審査をして、問題なく通過したら広告配信が可能になるとのことです。

まぁ、真っ当に運営している10,000view以上のYouTubeチャンネルにとっては何の問題もないと思います。

フットワークの良さがポイント

2,3週間のうちに、新しくYPPでの新規アカウント申込方法におけるチェック方法も改訂するようです。YPPの項目に変更が加えられると思います。

確かにパクリ動画や低品質動画が蔓延すればYouTuber側も嫌になって他の動画サイトに移行してしまうかもしれませんし、パクリ動画や低品質動画に自社広告が出るようであれば広告主側も出稿を控えてしまうようになりかねません。特に浮き沈みの激しいSNSやCGMの世界では、こうした取り締まりは早く正確に行っていかなければ世間から注目されなくなってしまいますから尚更です。

メディアを運営しているのであれば、こういった公序良俗に関するポリシーと取り締まりにはフットワーク良く対処していく必要があるわけですね。

YouTubeで視聴1万未満のチャンネルに広告出ず

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